管理人が契約しているカードローンはこれ!! プロミスの口コミ

Fマネーカードの口コミや評判チェック

FマネーカードFマネーカードというカードローンを、聞かれたことがあると言う方はそれほど多いとは言えないかもしれません。
Fマネーカードを取り扱っている会社は「ポケットカード株式会社」と言い、これを聞いても知らないと言う方が多いかもしれません。
正直、私はそれほどこのカードの存在を知りませんでした。

1982年にイオンリテールの前身である「ニチイ」の傘下ニチイ・クレジットサービスが始まりで、懐かしいなと思う方も多いはずです。

その後、三洋信販に売却・プロミスの連結子会社を経て、三井住友フィナンシャルグループ・三井住友銀行や伊藤忠商事、ファミリーマートの関連会社としてスタートしています。

金利面や限度額を見てみると、4.4%~17.8%・500万円となっており、他のカードローンとそれほど違いはなく、パッと見る限りでは特徴もないカードローンと言えるかもしれません。

実際には本当に特徴が無いカードローンなのか、検証していきたいと思います。

Fマネーカードの詳細
実質年率 限度額 約定返済額(残高10万円)
4.4%~17.8% 500万円 6,000円
審査 返済方法 返済方式
自動引き落とし 一括返済
残高スライド元利定額方式
元利定額方式
総量規制 担保・保証人 貸付条件
対象 不要 20歳以上の安定した収入のある方(学生は除く)
主要提携コンビニATM
  • セブンイレブン
  • ローソン
  • ファミリーマート
  • スリーエフ
  • サークルKサンクス

意外と低金利が魅力のカードローン

見出しを見て、さらにFマネーカードの4.4%~17.8%の金利を見ると、「どこが低金利なの?」と疑問に思う方はかなり多いはずです。
一般的な消費者金融の金利と同程度で、消費者金融自体が低金利とあまり認識されていない事が多いです。

その中で何故、低金利のカードローンと言えるのでしょうか。
その答えとして、下の表をご覧ください。

利用枠と金利
利用可能枠 金利
~500万円 4.40%
~400万円 5.80%
~300万円 7.80%
~200万円 11.80%
~100万円 13.80%
~50万円 15.80%
~30万円 17.80%

Fマネーカードの金利は、利用可能枠によって決まった金利が設定されています。
他のカードローンもそうですが、○○%~○○%と金利の範囲がある場合も多く、一概に低い金利と言えない場合も出てくるカードローンもあります。

各カードローンの限度額と金利の比較
カードローン名 限度額
30万円以下 50万円以下 100万円未満
Fマネーカード 17.80% 15.80% 13.80%
プロミス 17.8% 17.8% 17.8%
アコム 18.0% 18.0% 18.0%
三井住友銀行 14.5%
三菱東京UFJ銀行 14.6%

まず多くの場合、初めてカードローンを契約される時には「上限金利」が適用されることが、一般的と言えます。
私がプロミスを契約したときも、50万円の限度額で17.8%の金利が適用されました。

この表を見ると、30万円以下の利用可能枠ではFマネーカードは消費者金融と変わらない金利です。
しかし、30万円を超えてくる限度額になると、15.8%や13.8%となってくるので、銀行カードローンと同程度からさらに金利が低くなって来るようになります。

一見魅力の無い金利と思いがちですが、よく見て比較すると、低金利のカードローンと言えることが分かってきます。

即日融資を受けることは出来るのか?

カードローンのニーズが「即日融資」「当日融資」を受けられる事が可能なのか、気にされる方が増えており、銀行カードローンなどでもそういった商品が多くなった印象を受けます。

さて、Fマネーカードで即日融資は可能なのでしょうか?
まず結論から書かせてもらうと、即日融資は不可能です。

何故、即日融資が不可能かと言うと、審査をする際に「本人確認書類」や「収入証明書」の郵送が必要になり、Fマネーカード側・申込者側の双方に時間がかかるので、審査が1週間以上かかってしまうことがあります。

時間に余裕がある場合では良いと思いますが、なるべくスムーズに進める場合には、事前に必要になる書類を用意しておくと良いです。

必要になる書類のまとめ

カードローンの申し込みをされる時には、申込者本人を証明する必要があります。
その場合に多く提出されるのが「運転免許証」になります。
あとは「運転経歴証明書」などもあります。

それ以外には、「パスポート」「健康保険証」「在留カード」「特別永住者証明書」「住民票」「住民基本台帳カード」なども認められています。

このいずれかのコピーや原本を提出しますが、期限が切れている・現在の住所とは違うものが記載されているなど、現状を証明できないものは認められません。

あと、収入を証明する必要がある場合は、職業や勤務形態によって、提出する書類は変わってきます。

職業による収入証明書
職業や形態 収入証明書
正社員・公務員・契約/派遣社員・パート/アルバイト 源泉徴収票(最新のもの)
給与明細書(直近連続2ヶ月)
課税証明書(所得証明書)
納税通知書(収入額の記載がある)
自営業・自由業 確定申告書
支払調書
課税証明書(所得証明書)
納税通知書(収入額の記載がある)
年金受給者 年金証書
年金通知書
課税証明書(所得証明書)
納税通知書(収入額の記載がある)

少しずつ勤務形態などで変わりはあります。
収入の証明ですが、本人の名前が確認できなかったり、収入額や納税額などが確認出来ない書類は駄目です。

さらに、手書きの書類などでは発行元や会社の印が必ず必要です。
確認しておかないと、申込の際の不備などで、契約までの期間が延びてしまうことになりますので、注意してください。

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