転職直後にカードローンを申し込みをして、審査に通ることは可能ですので、転職後すぐにカードローンでキャッシングすることは出来ます。
しかし、転職されずにカードローンに申し込んでいれば、審査に通っていた方でも、転職直後に申し込んだために審査に落ちてしまう可能性は高くなることも事実です。
なぜ、転職後にカードローンの審査で落とされる可能性もあるのでしょうか？転職が一般的になった現在では気にされる方も多いので、詳しく解説していきます。
転職後のカードローン審査が不利になる理由
カードローンの申し込みをする時に、申込フォームで入力する内容は、カードローン会社が審査する時に基準になる項目です。
記入項目は、カードローン会社が違っても、だいたい同じ内容を記入することになります。申込者本人の「氏名」「年齢」「勤務先名と住所」「勤続年数」「年収」などになります。
1番審査に通りやすいとされる条件は、高年収の会社員や公務員で勤続年数も長く、今までクレジットなどの金融事故がない方になります。
- 転職直後で勤続年数が短い
- 雇用形態の属性が弱くなる
転職直後ということで、勤務先情報も変わることになりますが、勤続年数がゼロから始まることになります。勤続年数があまりにも短いと、カードローン審査で不利になる条件となってしまいます。
では、なぜ転職で勤続年数が短くなると審査が不利になるかと言うと、カードローンの審査で重要視されているのが「安定した収入」になっているからです。
毎月決まった日に収入があるということは、安定した収入と判断されるので、勤続年数が長いということは、それだけ安定していることに繋がります。
ですが、転職先が以前よりも大手の会社や公務員となると、その職業・職種の面では高く評価されることになり、勤続年数の短さの影響を受けないこともあります。勤続年数だけでなく、企業や就職先の安定性も審査対象になります。
転職先が個人事業主や雇用属性が弱いと審査が厳しくなる
収入の安定性が低くなるのは個人事業主などの自営業も同じで、転職が脱サラとなる事業主の方であれば、開業されて間もない事業では、カードローンの審査で非常に低い評価になってしまいます。
自営業は、収入が多くても安定は非常に低い評価となり、正社員より年収が多くても審査に落ちることはよくあります。
あと、転職が自らの希望ではなく退職することになり、已む無く転職した場合は、派遣や契約社員、もしくはパートなどの正社員よりは雇用形態の属性が弱くなってしまうこともあります。
雇用属性が弱くなると、審査に通ることが厳しくなってしまう可能性もあります。
転職直後でもカードローンの審査に通る方法
転職することでカードローンの審査に通らないというわけではありませんが、少しでも審査に通りやすくなるポイントを抑えている方が、転職直後の金欠の時でもカードローンを利用しやすく出来ます。
- 個人信用情報をキレイにする
- 希望限度額をなるべく下げる
- 勤続年数を最低限延ばす
- 収入証明書の提出をする
最低でも上の4つのポイントを気をつけることが、転職直後でも審査が通りやすくする方法になります。
信用情報をキレイにすることを心がける
信用情報は、いつにだれが申し込んだという申込情報や、返済の遅延や債務整理などの取引情報が記録されるようになっていますが、この信用情報にキズがあると、審査に通りにくいと言われています。
転職で勤続年数や雇用形態などが弱くなっている状況で、信用情報にも問題があると、高い可能性で審査に通りません。
信用情報をキレイにするということは、借金の返済を遅れるようなことをしないということです。あと、スマホ本体代の分割払いも「割賦契約」になり、支払いが滞ると、もちろん信用情報にキズが付くので、遅れないようにしましょう。
あと、転職直後にお金が必要になることが多いので、必死で何度もカードローンを繰り返し申し込む方もいますが、カードローン会社に良い印象は与えません。
申込情報に、半年間の申込したカードローンなどのローン商品の内容が記録されるので、何度も申し込んでいると「申込ブラック」と判断されてしまいます。
その際は、少し期間を空けて申し込むようにしましょう。
希望額を少なくする
転職直後にも関わらず、大きな限度額を希望してしまうと、カードローン審査は非常に厳しいものになることが予測されます。
希望限度額の大小によって、申込者の審査基準にも影響が出ます。なるべく低い限度額を希望することで、転職直後でも審査に通りやすくする方法になります。
申込者の返済能力以上に貸してくれることはありませんので、転職直後のマイナス評価がある以上、希望限度額を大きくすることはオススメできません。
転職後に、それでもお金が必要である場合は、以前から貯金することや、万が一のために親や友人などに相談されることをオススメします。
勤続年数を最低限延ばして安定を高める
カードローンの審査の安定した収入を計る上で「勤続年数」は重要な審査対象ですので、転職直後すぐに申し込むのは厳しいことになります。
消費者金融や銀行でも、収入証明書の提出は2ヶ月〜3ヶ月分が必要になっているので、一定期間の収入は最低限証明出来ないといけません。
2ヶ月分の書類の提出で良いからといっても、勤続年数としては非常に短いので、最低でも半年以上の勤続年数は合ったほうが、最小限のマイナス評価で収めることが出来ます。
あくまでも基準として、勤続年数は1年以上はある状態が好ましく、マイナス評価を受けにくい基準の長さになります。
しかし、勤続年数は審査項目の1つにしかすぎません。カードローン会社によって、審査する上で重要視する項目は違います。
1つのカードローン会社に申し込みをして、審査通過出来ないと思わずに、違ったカードローン会社にも申し込みをした方が良いと思います。
収入証明書の提出で信用度を高める
収入証明書は、消費者金融であれば希望限度額が50万円（他社と合算では100万円）を超えると、必ず提出するように法律で決まっています。
しかし、転職直後で勤続年数が短いと、希望限度額に関わらず収入証明書を提出するように求められます。カードローン会社が、申込者の実際の収入額が分かり、信用度が上がるという理由です。
ですので、カードローン会社から収入証明書を求められていない方でも、収入証明書を提出することで、評価が上がることがあります。
転職後すぐに契約済みのカードローンは利用できるの？
転職直後の審査は厳しいとされていますが、すでに契約しているカードローンは、転職しても解約されるということはありません。
カードローン会社が契約者が転職したことを、すぐに分かるすべはありませんので、契約済みのカードローンは転職後も、通常通り借入と返済の利用は出来ます。
しかし、必要以上に借りてしまうことは危険ですので、返済できる金額内で借りるようにしましょう。
転職したことをカードローン会社に申告するのが良い？
カードローンは「現在の勤務先」からの収入源を見て、審査を行っています。
ですので、転職した場合は、転職後の収入源になる勤務先の情報が必要になるので、カードローン会社に転職したことを報告しなければいけません。
意外と転職したことを報告せずに数年間利用している方も多く、あとからカードローン会社から指摘されてしまうケースもあります。
契約内容に変更があれば、申告するように決められていますので、契約違反と判断されてしまう最悪のケースもあるので、必ず報告するようにしましょう。
著しく収入が下がっていないという転職であれば、今までの契約状況や返済状況もカードローン会社は分かっているので、限度額を下げられるということは少ないです。
転職後に限度額が下がるケース
転職をして最も限度額が下げられるケースは「収入が下がった」ということです。特に、気にする必要があるのが「総量規制」で、年収の3分の1までしか貸付が出来ないという法律です。
年収300万円の人が、消費者金融で100万円の限度額を契約している場合に、転職によって年収200万円まで下がってしまうと、限度額は60万円ほどに下げられてしまいます。
銀行カードローンは総量規制の対象外ですが、返済出来る金額は年収の40％以下とされているので、総量規制と差ほど変わりません。
銀行カードローンが法律で罰せいられることはありませんが、返済出来ない状況になるのは困るので、限度額をある程度下げてくることになります。
転職を報告しないとカードローン会社にバレる？
カードローン利用中に転職をしても、転職を報告せずに利用している方は多いです。「コールセンターに連絡することが面倒」「限度額が下げられそう」など、報告しない理由は様々でしょう。
カードローン会社に報告しなくてもバレないで、何年も使い続けられるのも事実ですが、下記の理由で転職したことが、カードローン会社にバレてしまうということがあります。
- 返済が遅延した
- 新たなローン商品やスマホ本体代の分割を利用した
返済遅延確認の勤務先への電話連絡でバレる
カードローンの返済が1日でも遅れると、カードローン会社の担当者から電話連絡が入ります。
しかし、1日遅れたぐらいで職場の方へ電話連絡が入ることは、絶対にありません。
- 携帯電話に連絡（数日〜1週間）
- 自宅と携帯電話に電話連絡（1週間〜2週間）
- 勤務先へ電話連絡（3週間前後）
- その後は督促状と電話連絡
カードローン会社で電話連絡のスパンに違いはありますが、連絡がつかなかったり、連絡がついても返済されないと、数週間過ぎると勤務先への電話連絡が必ずあります。
本人が返済の催促の連絡に出ると言いですが、連絡先は転職前の勤務先になるので、本人は在籍していないことがバレてしまうので、カードローン会社に転職あるいは退職したことはバレてしまいます。
新たなローン契約をして途上与信によってバレてしまう
転職をしてからすぐにというわけでなく、数年後にローン商品を申し込んだり契約したりすることはありますよね。
カードローンに限らず信用情報に関わる申し込みや契約は、信用情報機関に記録されるので、新たな申込情報として更新されます。ですので、勤務先も新たに転職したところに変わります。
特に、スマホ本体を2年ごとに買い替えることも多いので、勤務先を2年ごとに更新していることになります。
「なぜ、信用情報が更新されるとバレるの？」と思うかもしれませんが、契約しているカードローンも一定期間で「途上与信」という簡易的な審査を行っています。
途上与信でも信用情報に問題が無いのか確認されるので、勤務先が変わっていることも、カードローン会社にはバレるようになっています。
転職したことを報告していないと、カードローン会社から注意されてしまいますが、返済状況が良好だったり、悪質な利用者でないと判断されると、限度額の減額や利用停止などにはなりません。
勤続年数の嘘も信用情報によってバレる
カードローンを申し込むと、カードローン会社は「信用情報機関」に申込者の情報が記録されていないか照合することが決められています。
申込情報は本人の名前や住所だけでなく、申し込んだ時点の勤務先情報も同時に、記録されることになっています。
もし、以前にカードローンを申し込んだ経験がある方が、何年後かに新たにカードローンを申し込めば、以前の勤務先と変わっていないのであれば、勤続年数が長く続いている証明にもなります。
しかし、カードローンを申し込むたびに、勤務先情報が変わっているのであれば、勤続年数が短くなっている証拠にもなってしまい、申込する時に勤続年数を長く記入してしまうと、カードローン会社は嘘だとバレて、申込者の信用度は低くなってしまうことになります。
勤続年数だけで審査に落ちるという判断はされにくく、総合的に返済能力を審査しますので、嘘をつかずに申込をするようにしてください。
転職を報告すると勤務先に在籍確認があるの？
転職したことは必ず報告するように決められていますが、収入源になる勤務先が変更になるので、カードローン会社によっては、新たな勤務先への在籍確認を行うこともあります。
新規契約ではありませんが、再審査という形で利用者の現在の返済能力を審査します。
再審査の在籍確認で気をつけるポイント
転職直後の在籍確認は気をつけないと行けないポイントがいくつかあります。
- 新しい勤務先が把握しているか
- 電話連絡が行われるか
転職で新しく勤務先が変わると、新しい職場で働きますが、転職先の職場の方があなたのことを把握していなことでしょう。
小規模の企業であれば、在籍確認の電話連絡をしても、担当者が在籍していることを答えてくれる可能性もありますが、大企業や部署が多くなると、在籍確認で「在籍していません」と答えられる可能性が高いです。
自分が対応できれば一番良いので、対応できる時間帯や電話番号を、カードローン会社の担当者に連絡することをオススメします。
あと、在籍確認が電話連絡で行われるかというのも確認したほうが良いです。
転職によって収入が減っていないや、属性が悪くなっていないという判断がされると、書類の提出だけで在籍確認を行うこともあります。
在籍を証明する書類は、社員証や給与明細書、社会保険証などになりますので、速やかに用意するようにしましょう。
会社を転職する前に申し込みをする
勤続年数は、長い方が審査の時に有利に働きますので、転職をすでに考えている方であれば、転職されるまでにカードローンの審査を終えておくほうが良いです。
転職後に、お金に困るかもしれないと分かっているなら尚更です。お金に困ってからでは、カードローン会社は貸付をしてくれないことも多いので、遅くなります。
転職がスムーズに進まない場合も出てくるでしょうし、闇雲に会社を退職してしまう場合もあるでしょう。
転職した場合は、カードローン会社に勤務先情報に変更があったことを告げなければいけませんが、転職をしたからと言って、カードローンの契約をすぐに破棄になることはありません。
これまでにしっかり返済できていれば、通常通り今後も使うことは出来ます。転職先の収入が、今までと比べると、非常に少なくなってしまっている場合は、限度額を減額されるケースもありますが、収入が少ないのに多く借りることは危険ですので、仕方ないと思うしかありません。
1つ注意する事は、転職する間のお金に困っている場合の借り入れは、無収入の場合が多く返済能力が低下していると思います。
無収入の期間が長くなってしまうと、返済に遅れが生じるかもしれません。そうなると、新たなカードローン利用が出来なくなるかもしれませんので、借りすぎはやめましょう。
