カードローンの審査に絶対に通りたいと思って、申告する項目で少し盛ってしまった嘘を入力してしまう方は多いようです。

カードローンで絶対にお金を借りたいと思って、申込者の情報を入力する時に、嘘の情報を入力してしまうと、いつかはカードローン会社に嘘だということがバレてしまう可能性は高いです。

カードローンは、スマホやパソコンからのネット申込での申し込みなどがあり、比較的簡単に申し込むことが出来るのがカードローンの特徴です。

簡単に申し込めるからこそ、嘘の申告をカードローン会社にしてしまうという方も増えていますが、どのようにして嘘の申告がバレてしまうのでしょうか?

消費者金融に嘘の申告をしてしまう内容

カードローンの審査に通りたいと強く思う方に限って、嘘の内容を申告してしまいがちですが、嘘をついてしまう内容には特徴があります。

嘘の申告をしやすい例
  • 名前や年齢、住所
  • 勤務先や勤続年数
  • 収入
  • 他社の借入状況

嘘の情報を記入してしまう内容は、上記の4点が多くなっています。

名前や年齢、住所で虚偽の申告をしてしまう

嘘をついてしまう気持ち
  • 申し込みの年齢に達していない
  • 他のカードローンの利用をしている
  • 過去の債務整理が気になる

引っ越ししたばかりで居住年数が短くなってしまうから、以前の住所書いた場合や、以前に異動情報(債務整理など)を記録されているから、虚偽の名前を申告したなど、理由はあるかもしれません。

名前や年齢、住所の嘘がバレてしまう理由とは

バレる理由
  • 本人確認書類の提出
  • 現住所記載の書類の提出
  • 過去の信用情報の確認

名前や年齢、住所の嘘の情報を入力して自動審査は通ることは可能ですが、本人確認書類の提出の段階で、カードローン会社に嘘の内容だったことはすぐにバレてしまうことになります。

ネット申込だから対面でないと安心していても、本人確認書類の提出がないカードローンはありません。

今では、顔写真がない健康保険証1枚では、本人確認書類としては不十分となってしまっているので、住民票や現在の住所が記載されている領収書の提出も必要になっています。

違った勤務先や長い勤続年数を申告してしまう

嘘をついてしまう気持ち
  • 大企業が通りやすそう
  • 無職だから嘘の勤務先を書こう
  • 日雇いや水商売で安定していない
  • 転職したばかりで年数が短い

正社員で大企業に勤務されている方のほうが、審査に有利になることがあるので、虚偽の勤務先を書かれる方も、ごく稀にいるようです。

さらに、リストラや転職によって、無職の状態になってしまった方が、以前の勤務先を書く場合あります。転職先が決まった方も、勤続年数の短さを気にして長い年数を記入されるケースは多いです。

勤務先や勤続年数の嘘がバレてしまう理由とは

嘘がバレてしまう理由
  • 勤務先への在籍確認
  • 保険証の提出

勤務先の嘘は、カードローン会社で行われる「在籍確認」で、確実にバレてしまうことになります。

在籍確認は、勤務先に直接に電話連絡があるので、同姓同名の方がいない限り、在籍確認に通ることは出来ません。

勤務先や年収、勤続年数など、様々な情報のバランスよく、偽りがないと判断されて信用が高い場合は、在籍確認が行われないケースも稀にありますが、少しでも怪しい情報と分かるので、必ず在籍確認はあります。

収入額を多く申告してしまう

返済能力が高いということは「収入が多い」と思っている方は多く、申込時に収入を多めに記入される方はいます。

収入が多いほうが返済出来る可能性も高くなりますが、それだけでは返済能力が高いとは言えません。勤続年数や勤務先の規模などで、安定した収入と判断されます。

収入額の嘘がバレてしまう理由とは

収入の多さは「収入証明書」の提出で、必ずバレてしまうことになります。

しかし、収入証明書の提出は必ず必要というわけではなく、消費者金融などの貸金業者であれば、「希望限度額50万円超」「他社との合計借入額100万円超」になると、収入証明書が必要になります。

銀行カードローンも厳しくなったので、50万円超になれば、収入証明書の提出が必要になります。

超えない希望限度額の場合、収入証明書が必要ないので、バレないと思うかもしれませんが、絶対にバレます。

貸金業者の、これまでの貸付を行った莫大のデータがあり、「会社の規模」「勤続年数」「雇用形態」「年齢」「役職」などで、どれだけの年収があるか予測が出来るようになっています。

貸金業者や銀行カードローンの収入証明書の項目にも、「希望限度額に限らず提出が必要になる場合があります」と書かれていますので、明らかに嘘を付いているかけ離れた年収を記入すると、すぐに嘘だとバレてしまい、希望限度額が低い場合でも、収入証明書の提出を求められます。

他社の借入金額と件数を少なく申告してしまう

カードローンの限度額を希望する欄には、他社の借入状況を記入することになっています。

嘘をついてしまう気持ち
  • 借入額が多く総量規制ギリギリ
  • 借入先が多く審査に不利になりそう

他社の借入金額や件数が非常に多かったりすると、審査に悪い影響になります。

そこで、借入金額や件数を少なく過少申告してしまう方も多く、なるべく審査に通りやすくする場合があります。

他社借入額や件数の嘘がバレてしまう理由とは

他社の借入額や件数を過少申告したからと言っても、すぐに審査でバレてしまうことになります。

カードローンの審査では、信用情報機関に返済能力が申込者にあるか判断する場合に、信用情報を照合することに決められています。

信用情報機関には、申込情報だけが記録されているのではなく、商品名や契約内容から、借入金額や返済金額など、様々な情報が記録されています。

ですので、照合されると申込者の借入状況は、隅々まで把握することが出来ます。

もちろんクレジットカードのキャッシング枠の利用実績も記録されているので、キャッシング枠のことを除外して申告してもバレることになっています。

申告が嘘だとバレるとどうなるの?

申込情報が嘘だと分かった時点で、借り入れしているお金を全額を一括返済するように求められる可能性があります。もし分割で返済が可能であっても、その後は、借り入れが一切出来ないように利用停止されることが通常です。

嘘をついて申し込みした本人が悪いですので、カードローン会社に文句を言うことは筋違いと言えます。

カードローンは、年収200万円以上で勤続年数も1年以上あれば、信用情報にキズがなければ、意外と審査に通ることが多いです。正社員であれば、それ以下でも審査に通る可能性もあります。

虚偽の申込情報を記入しなくても審査に通った可能性もありますし、正確な情報を申告することで、十分に審査に通ることは出来ます。

強制解約でブラックリスト入りになる可能性もあり

返済するのみになる利用停止であれば、完済後に再利用の可能性が残されています。

しかし、悪質な嘘をついている場合などは、カードローン会社から契約違反ということで「強制解約」となってしまうこともあります。

利用停止と強制解約は似ているようで全く違い、強制解約は信用情報機関に「異動情報」として記録されてしまう金融事故になっています。

強制解約の異動情報は、信用情報機関で5年間は記録が残るので、新たなカードローンやクレジットカードの契約が困難になり、スマホ本体代の分割払いも難しくなります。

返済要求に応えられないと差し押さえもある

利用停止や強制解約によって、分割払いの返済や高額な一括返済が出来ないという場合もありますが、返済要求に応じることが出来ずに、返済が遅れてしまうと、裁判沙汰になってしまう可能性もあります。

裁判所からの支払督促や訴訟を無視してしまうと、強制執行として財産の差し押さえとなってしまいます。

提出書類の偽造は罪になる

嘘の内容を記入することには、罪には問われ無い可能性が高く、一括返済になることが多いです。

しかし、書類の提出を求められ、嘘をつくためにその書類自体を偽造する事は罪に問われることになります。

「公文書偽造等罪」「私文書偽造等罪」などの文書偽造の罪になり、私文書偽造の場合は3ヶ月以上5年以下の懲役となります。

カードローンを契約するだけで嘘をつくことは、大変勿体ないことですので、絶対に辞めるようにしましょう。

勤続年数の嘘はバレにくい

勤続年数の嘘はバレると解説しましたが、現在はバレにくい審査項目になっているのも事実です。

勤続年数の嘘がバレてしまうのは「社会保険証」の提出でバレるケースになります。

社会保険証
社会保険証には「資格取得年月日」や「交付日」が記載されている

健康保険証(被保険者証)の交付|健康保険ガイド | 全国健康保険協会:出典

社会保険証に記載されている資格取得年月日が、会社へ就職した時の日付になることがほとんどですので、勤続年数がすぐに分かるようになっています。

本人確認書類の書類として保険証を使うことがありますが、「犯罪移転収益防止法」の観点から顔写真のない保険証ではなく、顔写真のある運転免許証やパスポートなどの提出をするようにしているカードローン会社がほとんどです。

同じことが正社員やパートなどの雇用形態も、カードローン会社にバレにくい項目にはなっています。

社会保険証であれば正社員、組合保険証であれば公務員、扶養に入っていないパートの方であれば国民健康保険になります。保険証を提出しなければ分かりにくいです。

バレにくい勤続年数など審査では重要ではない

消費者金融や銀行カードローンを申し込む時は、様々な項目を申告しますが、申込者がお金を借り入れしても、返済能力があるかどうかが審査される時の判断材料になるわけです。

年収があればあるほど良いかもしれませんが、仕事内容によっては、審査通過できないこともあります。

カードローンなどでは、大きな収入よりも「安定した継続性のある収入」が1番信頼度があり、返済能力が高いと判断されやすいです。

勤続年数が長いほうが継続性があると思うかもしれませんが、嘘がバレにくい項目を重要視することは、カードローン会社も危険ですので、勤務先への在籍確認や勤続年数を含む他の項目すべて総合して、審査結果が出来ます。

カードローンの申し込みで嘘をつく必要はない

カードローンの申し込みで嘘をついていても、審査に通れば嬉しいかもしれませんが、そもそもカードローンの審査は厳しいと考えるのが間違いです。

銀行カードローンは落とされる方は多いと聞きますが、消費者金融の審査通過率は「40%〜50%」の範囲内なので、約2分の1の方が通る審査基準になっています。

審査で重要視されている項目は、確実にカードローン会社が審査でバレてしまうようになっています。「安定した収入」「勤務先」「信用情報」は、カードローンの担当者が必ず人的に審査するようになっています。

申込内容に不安な要素があるのであれば、まずは消費者金融を申し込むようにしましょう。

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